各種制度

組織的連携制度

組織的連携制度 / 組織的連携企業一覧

企業等と本学とで組織的な連携を行うための協定を結び、それに基づいて 共同研究等を行います。

組織的連携による共同研究は幅広い協力活動が展開でき、より大きな相互シナジー効果が期待できます。

契約の枠組み

組織対組織の契約となります。

企業と大学(部局を越えた対応も可能です)。

大学の組織としての柔軟な対応

・ニーズに対応した研究チームを構成します。

・経営層も出席した連携会議等による意見交換が可能です。

・新規テーマの発掘等を目的とした情報交換会の開催が可能です。

・知財、情報管理などに関する基本原則について事前合意も可能です。

・共同研究契約等のひな型について事前合意が可能です。

研究経費

大型の共同・受託研究を基本とします。

組織的連携の意義・メリット

・契約等における事前合意を行い、個別契約の迅速化が図れます。

・経営陣による意見交換により、企業のニーズをより反映した組織対組織の連携協力が実現します。

・共同研究のみならず、人材交流、教育等の幅広い協力活動が展開できます。

お問い合わせ先

東京工業大学 研究・産学連携本部
〒152-8550 東京都目黒区大岡山2-12-1
TEL:03-5734-2445
FAX:03-5734-2482
E-mail:sangaku[at]sangaku.titech.ac.jp※メールアドレス内の[at]は@に置き換えてご送信ください。